膝の痛みで1年。病院にはいくらの売上が立つ?
登場するのは、このシリーズでおなじみの架空の患者さんです。
60代、窓口負担は3割。片方の膝が痛くなり、街の整形外科クリニックを受診しました。説明のため、変形性膝関節症と診断されたことにします(膝が痛い人がみなこの診断になるわけではありません)。手術はせず、介護保険の認定も受けていません。
この人の1年を、4通りに分けて考えます。
- CASE A:初診の1回で終わった
- CASE B:リハビリに週1回、4週間通った
- CASE C:リハビリに週2回、13週間(約3か月)通った
- CASE D:リハビリに週2回、21週間(147日、約5か月)通った
先に大事なことを。この4つは、通院の回数が変わると金額がどう変わるかを見るための計算モデルです。「膝の痛みならふつうはこのくらい通う」という標準を示すものではありません。何回、いつまで通うかは、体の状態を見て医師が判断し、本人の希望も踏まえて決まります。
金額は、2026年6月からの診療報酬(令和8年度)で計算しています。
初診の日は5,170円
まず、初診の日です。前々回の記事で計算したとおり、診察を受け、医師の判断で膝のレントゲンを2方向から撮ると、この日の医療費は5,170円でした。
| 初診の日 | 金額 |
|---|---|
| 医療費の合計 | 5,170円 |
| 窓口で払う分(3割) | 1,550円 |
| 健康保険などが払う分 | 3,620円 |
クリニックから見れば、この5,170円がその日の診療収入、つまり売上です。
1回で終われば、年間の診療収入も5,170円
CASE Aは、この1回で終わる場合です。レントゲンで大きな問題はなく、しばらく様子を見ることになり、その後は受診しなかった。
このとき、この人についてクリニックに立つ売上は、1年間を通しても5,170円です。
当たり前のようですが、ここが今回の出発点です。「年間の売上」といっても、毎月お金が入ってくるわけではありません。受診があった日にだけ、診療収入は生まれます。
1か月通ったら?
CASE Bでは、医師がリハビリを必要と判断し、初診の翌週から週1回、理学療法士とのリハビリに4週間通います。1回は40分(2単位)とします。
前回の記事で見たとおり、40分のリハビリの値段は3,700円。窓口負担は1,110円です。
| CASE B | 金額 |
|---|---|
| 初診の日 | 5,170円 |
| リハビリ4回(3,700円×4) | 14,800円 |
| 合計 | 19,970円 |
| うち窓口負担 | 5,990円 |
5回の来院で、医療費は約2万円。初診だけのときの約4倍になりました。
ここで一つ補足です。この計算は、初診の日の会計に、リハビリそのものの料金だけを足したものです。実際には、リハビリの日に医師の診察を受ければ再診料(76点=760円)がかかりますし、医療機関によっては別の形で診察の料金がかかります。計画を作って評価したときの料金や、途中の検査、薬が加わることもあります。
ですからこの先の数字は、「初診の日+リハビリ本体」で積み上げた、いちばんシンプルな見積もりだと考えてください。再診料も毎回かかると仮定した場合の金額は、あとの比較表に並べます。
3か月通ったら?
CASE Cは、週2回のリハビリに13週間通う場合です。回数は26回になります。
| CASE C | 金額 |
|---|---|
| 初診の日 | 5,170円 |
| リハビリ26回(3,700円×26) | 96,200円 |
| 合計 | 101,370円 |
| うち窓口負担 | 30,410円 |
医療費の合計が10万円を超えました。
内訳を見ると、初診の日の5,170円は全体の約5%。残りの約95%は、その後のリハビリで生まれています。入口は初診でも、金額の大半はそのあとの積み重ねです。
約5か月通ったら?
CASE Dは、週2回のリハビリに21週間通う場合。日数にすると147日で、回数は42回です。
| CASE D | 金額 |
|---|---|
| 初診の日 | 5,170円 |
| リハビリ42回(3,700円×42) | 155,400円 |
| 合計 | 160,570円 |
| うち窓口負担 | 48,170円 |
なぜ21週間という中途半端な期間なのか。前回の記事で触れたように、膝や腰などのリハビリには150日という目安の期間があり、それを超えると料金の計算のルールが変わるからです。150日は21週間と3日。その手前までを、区切りのよい21週間(147日)で試算しています。150日ちょうどまで通った場合の数字ではありません。
150日は、最初に診断された日から数えます。このケースは、初診と同じ週にリハビリを始めて、42回がその期間内に収まる日程を仮定しています。
年間売上は「通院期間」でこんなに変わる
4つのケースを並べます。
| CASE A | CASE B | CASE C | CASE D | |
|---|---|---|---|---|
| 通院 | 初診のみ | 週1回・4週間 | 週2回・13週間 | 週2回・21週間(147日) |
| 来院した日数 | 1日 | 5日 | 27日 | 43日 |
| 医療費の合計(=クリニックの診療収入) | 5,170円 | 19,970円 | 101,370円 | 160,570円 |
| 参考:再診料も毎回かかると仮定した場合 | 5,170円 | 23,010円 | 121,130円 | 192,490円 |
同じ「膝の痛みで受診した1人」でも、1回で終われば約5千円、21週間通えば約16万円。30倍ほどの開きがあります。
繰り返しになりますが、これは今回設定した架空の4パターンの数字です。「整形外科では患者1人あたり年間○万円」という平均ではありません。実際には、1回で終わる人も、数回で良くなる人も、もっと長くかかる人もいます。
そしてもう一つ。金額の差は、治療の良し悪しではありません。1回で済んだのは軽く済んだということですし、21週間通ったのは、それだけの期間、医学的に必要な治療が続いたということです。
窓口で払う金額は、その3割
では、患者さん本人はいくら払っているのでしょう。
| CASE A | CASE B | CASE C | CASE D | |
|---|---|---|---|---|
| 医療費の合計 | 5,170円 | 19,970円 | 101,370円 | 160,570円 |
| 窓口で払った合計(3割) | 1,550円 | 5,990円 | 30,410円 | 48,170円 |
| 健康保険などが払った合計 | 3,620円 | 13,980円 | 70,960円 | 112,400円 |
CASE Dでは、16万円あまりの医療費に対して、本人が窓口で払ったのは約4万8千円。残りの約11万2千円は、加入している健康保険などから、クリニックに支払われています。
1回1,110円の会計を42回。払っている側からは「千円ちょっとを何度か」という感覚でも、その裏では合計16万円の医療が動いている。シリーズ第1回で見た「3割と7割」の話が、時間をかけて積み上がった姿です。
なお、窓口負担は会計のたびに10円未満を四捨五入するので、合計は医療費のぴったり30%にはなりません。また、今回の金額だけで高額療養費(1か月の窓口負担に上限を設ける制度)の対象になることは考えにくいですが、同じ月にほかの高額な医療を受けた場合は別です。
これが医療版のLTV?
ビジネスの世界には「LTV(ライフ・タイム・バリュー)」という言葉があります。1人のお客さんが、取引を始めてから終えるまでに、その会社にもたらす売上や利益の合計のことです。
医療機関の経営を考えるときにも、これになぞらえて、「1人の患者さんが一定の期間に受ける診療から生じる診療収入」をまとめて捉えることがあります。今回の4つのケースで計算したのは、まさにそれです。
ただし、この言葉には注意が要ります。
- 医療制度の正式な用語ではありません。公的な定義も、決まった計算方法もありません。
- 患者さんその人の価値を表す言葉ではありません。数えているのは、行われた診療の合計です。
- 診療の回数を増やすための目標ではありません。通院の回数や期間は、医学的な必要性と体の状態、本人の希望で決まります。
LTVという見方は、結果として生じた診療収入を、あとから理解するための道具です。そう使うかぎり、「なぜこのクリニックはこの人数のスタッフを雇えるのか」「なぜ経営が苦しいのか」を考える手がかりになります。
ただし、この金額は利益ではない
CASE Dの16万円は、クリニックの売上です。もうけではありません。
42回のリハビリには、42回分の理学療法士の時間が使われています。1回40分として、合計28時間。その人件費がかかります。ほかにも、訓練室の家賃、訓練用の器具、電子カルテや予約のシステム、受付のスタッフ、そして診察する医師。前回見たように、いちばん高い区分でリハビリを行うには、専従の療法士を4人以上そろえる必要もあります。
売上16万円から、こうした費用を引いて残るのが利益です。それがいくらになるのかは、売上の数字だけでは分かりません。
初診患者が多いだけでは、売上は分からない
今回の4つのケースから見えてくるのは、整形外科のようにリハビリが続くことのある診療科では、売上の多くが「初診のあと」に生まれている、ということです。
たとえば、新しい患者さんが月に100人来るクリニックがあるとします。それだけでは、売上は見当がつきません。100人のうち何人が再び受診するのか。何人がリハビリを始めるのか。週に何回、どのくらいの期間通うのか。どのくらいの人が良くなって卒業していくのか。その組み合わせで、売上はまったく違ってきます。
待合室が混んでいるかどうか、新しい患者さんが多いかどうか。それだけでは、クリニックのお金の事情は分からないのです。
次は、「患者が多い病院は本当に儲かる?」を考える
1人の患者さんが初診から約5か月通うと、クリニックには16万円ほどの診療収入が生まれるケースがある。ここまでが今回の話でした。
では、そういう患者さんが毎日たくさん来ているクリニックは、どれくらいもうかっているのでしょうか。理学療法士の給料、家賃、設備。それらを払ったあとに、いくら残るのか。
次回は、売上から費用を引いた「利益」の側を見ていきます。
この記事のまとめ
- 初診の日(診察+レントゲン2方向)の医療費は5,170円。1回で終われば、その人についての年間の診療収入も5,170円
- 週2回・40分のリハビリが13週間続くケースでは約10万円、21週間(147日)続くケースでは約16万円
- 21週間のケースでは、金額の約97%が初診のあとのリハビリで生まれている
- 本人が窓口で払うのはその約3割。16万円のケースで約4万8千円
- これらは架空のモデルの数字で、整形外科の患者さんの平均ではない
- LTVは公的な用語ではなく、患者さんの価値を表す言葉でもない。生じた診療収入を理解するための見方
- 売上は利益ではない。そこから人件費や家賃などの費用が出ていく
※この記事の金額は、令和8年度(2026年6月〜)の診療報酬にもとづく試算です。患者は説明用の架空の設定で、実際の会計は医療機関の届出、診療内容、負担割合によって変わります。治療の内容や通院の頻度については、主治医にご相談ください。
